■Vanguard社のセクター

公益事業、生活必需品などはリセッションに強いと思って調べましたが、そうでもなかったです。

調べているうちにリセッションに強いセクターを調べるのに、VanguardのETFを利用すればいいと気づきました。先に気づけばよかったです（T_T)

Vanguardは米国株を10のセクターに分けています。

1 VAW 米国素材セクターETF 信託報酬0.19%
2 VCR 米国一般消費財・サービス・セクターETF 信託報酬0.19%
3 VDC 米国生活必需品セクターETF 信託報酬0.19%
4 VDE 米国エネルギー・セクターETF 信託報酬0.19%
5 VFH 米国金融セクターETF 信託報酬0.20%
6 VGT 米国情報技術セクターETF 信託報酬0.19%
7 VHT 米国ヘルスケア・セクターETF 信託報酬0.19%
8 VIS 米国資本財・サービス・セクターETF 信託報酬0.19%
9 VOX 米国電気通信サービス・セクターETF 信託報酬0.19%
10 VPU 米国公益事業セクターETF 信託報酬0.19%

cf)SPY 信託報酬　0.09%

チャートがみにくくなるので1～5と6～10に分けてみてみます。


■まず１～5



リーマンショック時には、3 VDC 米国生活必需品セクターETF、次いで4 VDE 米国エネルギー・セクターETFの値下がり幅が小さいですね。SPYの半分ぐらいですね。

■次に６～10


下落幅が小さいのは、7 VHT 米国ヘルスケア・セクターETF　と　10 VPU 米国公益事業セクターETF　ですね。

■いったんのまとめ

リーマンショック時に下落をSPYの半分程度の抑えられたセクターは下記です。

3 VDC 米国生活必需品セクターETF　
4 VDE 米国エネルギー・セクターETF
7 VHT 米国ヘルスケア・セクターETF
10 VPU 米国公益事業セクターETF

上記であってもSPYの半分程度は下落しました。

2004年から2017年の凋落率です。
SPY +146%
3 VDC 米国生活必需品セクターETF +181%
4 VDE 米国エネルギー・セクターETF +86%
7 VHT 米国ヘルスケア・セクターETF +209%
10 VPU 米国公益事業セクターETF +132%

リーマンショック時にSPYより下落率が半分程度で、2004年～2017年に株価上昇率が高かったので、3 VDC 米国生活必需品セクターETF と　7 VHT 米国ヘルスケア・セクターETF +209%　です。

信託報酬0.09%のSPYから、信託報酬0.19%のバンガードのセクター投資に移ると、余分に0.1%の信託報酬がかかることになります。10000ドル投資して、10ドルの信託報酬の差です。

バブルの状況だと思ったら、
3 VDC 米国生活必需品セクターETF　　②
4 VDE 米国エネルギー・セクターETF　①
7 VHT 米国ヘルスケア・セクターETF　②
10 VPU 米国公益事業セクターETF　　　①
の割合で買い増ししようと思います。

■VDC 米国生活必需品セクターETFを再検討

上記ではVDCはリセッションに強いという結論でした。VDCだけではなく、私が保有している同セクターの銘柄を含めて再検討してみます。

私が保有しているのは下記の３銘柄です。（米国株以外も含めます）
UL　Unilever plc (ADR) Dividend yield 2.83%
PG Procter & Gamble Co Dividend yield 2.99%
CL Colgate-Palmolive Company Dividend yield 2.13%


確かに下落局面でも下げ幅は半分ぐらいになっていますね。しかし幅が小さいだけで、SPYとの相関関係はかなりありますね。

■ VPU 米国公益事業セクターETFを再検討

VPU 米国公益事業セクターETFについても再検討してみます。

私が保有しているのは下記の３銘柄です。（米国株以外も含めます）
AEP American Electric Power Company Inc
DUK Duke Energy Corp
HE Hawaiian Electric Industries, Inc.
NGG National Grid plc (ADR)


下落局面でSPYより若干下げ幅は小さい印象ですが、その差はわずかです。

■最終的なまとめ

株価下落を軽快するのであれば、
3 VDC 米国生活必需品セクターETF　　
7 VHT 米国ヘルスケア・セクターETF
次いで、
4 VDE 米国エネルギー・セクターETF　
10 VPU 米国公益事業セクターETF　　　
を購入すればよい。

しかし下落幅が小さいだけで、SPY(S&P500)との相関関係はかなりあります。

株価下落への対策を株式銘柄選択で行うのは無理そうです。債権などにて対策する必要がありそうです。

(2017/12/28)